葬儀社との打ち合わせで提示された見積金額を見て、予算内で収まりそうだと一安心。しかし、葬儀がすべて終わった後の最終的な請求書を見て、その金額が予想を大幅に超えていて愕然とした、という話は、残念ながら後を絶ちません。こうしたトラブルを避けるためには、当初の見積もりには含まれていない「追加費用」の存在を、事前にしっかりと理解しておく必要があります。追加費用が発生する代表的なケースとして、まず「ご遺体の安置に関する費用」が挙げられます。多くの葬儀プランでは、安置日数が一日か二日で設定されています。しかし、火葬場の予約が混み合っていたり、友引を避けたりすることで、安置日数が延びた場合、その日数分の安置施設利用料やドライアイス代が追加で請求されます。次に多いのが、「飲食費や返礼品の追加」です。当初の見込みよりも参列者が増えた場合、その人数分の食事や飲み物、会葬御礼品が追加で必要になります。特に、通夜振る舞いは人数が読みにくいため、費用が膨らみやすいポイントです。また、見積もりに含まれていると思っていたものが、実は「オプションサービス」だった、というケースもあります。例えば、故人の体を清める「湯灌の儀」や、思い出の映像を流すメモリアルムービーの作成、司会者の依頼などがこれにあたります。そして、最も大きな変動要因となるのが「寺院費用（お布施）」です。ほとんどの葬儀社の見積もりには、この寺院費用は含まれていません。お布施や戒名料は、後から別途、直接お寺にお渡しする必要があり、この金額が数十万円単位になることも珍しくないのです。これらの追加費用によるトラブルを防ぐためには、打ち合わせの際に「この見積もり以外に、追加で発生する可能性のある費用は、どのようなものがありますか」と、はっきりと質問することが何よりも大切です。そして、その回答を書面に残してもらうこと。その誠実な対応が、信頼できる葬儀社を見分ける試金石となります。